日本海洋人間学会

投稿規定

『海洋人間学雑誌』投稿規定

“海洋人間学雑誌”は日本海洋人間学会の機関誌であり、海洋における人間の健康と安全ならびに海洋スポーツ競技と海洋教育の進歩と発展に寄与することを目的とするものである。

本誌の英文名は“Japanese Journal of Maritime Activity”とし、略称は“Jpn J Marit Activity”とする。

Ⅰ. 原稿の種類

1. 投稿原稿

投稿論文には以下の種類を設ける。1-①総説、1-②原著、1-③短報、1-④研究資料、1-⑤実践研究、1-⑥報告(事例、調査、視察、事業・活動等)、1-⑦その他(Letter to the Editor、学会大会抄録など)。

1-➀総説:特定の研究領域に関する主要な文献内容の総覧として、その内容は、単なる羅列ではなく、特定の視点に基づく体系的なまとまりを持つことが必要となる。

1-②原著:科学論文としての内容と体裁を整えているもので、新たな科学的な知見をもたらすものである。

1-③短報:科学論文として単体で完結しており、学術的重要性が高く即時的に公表すべき最新の知見を提供しうるものである。

1-④研究資料:調査や実験の結果を主体にした研究資料であり、客観的な資料として価値が認められるものとする。

1-⑤実践研究:現場からの貴重な情報を基にした研究で、指導法に関する実用的研究や、総合的に分析した研究などが含まれる。

1-⑥事例報告:事例として、調査、視察、事業などを詳細に調査・研究し、その結果を報告する。

1-⑦その他:Letter to the Editorは本誌掲載の論文に関する質疑やコメントなどを編集委員会に寄せ、編集委員会が論文執筆者に回答を求めるものである。質疑やコメントと回答は合わせて同じ号に掲載する。質問者も回答者もすべて実名とし、また両者は相反する利益、業務に支障をきたすような利害関係がない事を条件とする。

2. 依頼原稿

学会の趣旨に関連した貴重性や有用性が高いと認められるテーマ、あるいは会員相互の連携や学会の発展に資するテーマについては編集委員会が論文執筆を依頼するものとし、以下の種類を設ける。2-①依頼総説、2-②依頼報告(事例、調査、視察、事業・活動等)、2-③教育講座、2-④その他(議事録、学会記、研究紹介、会報など)。

Ⅱ.投稿原稿および依頼原稿に関する一般規定

1.  投稿原稿と依頼原稿の共通項目

A. 原稿作成には和文(日本語)を用いることとする。他の言語を用いる場合は英語のみ可とする。

B. ヒトや実験動物を対象とした生理学的、心理学的研究など、または報告などにおいても、倫理上または個人情報上の特別な配慮が必要となる場合は、関係法令の遵守と文部科学省ならびに厚生労働省のガイドライン等をよく参照した実験遂行・原稿作成に十分留意し、大学、研究機関等における倫理審査において許可されていることが望ましく、承認の有無を本文に記述すること。また、利益相反については、適切な開示に努め記述すること。

C. 項目分けは、研究専門領域に応じて適切なものを使用するが、原則、以下の順序とする。「I., II., 1., 2., A., B., (1)., (2).」

D. 本誌はオンラインジャーナルであるため論文別刷りの作成は行わない。別刷り相当物が必要な場合は本学会ホームページなどのインターネット媒体より入手して頂きたい。

E. 本誌は、オンラインジャーナルであることから、1-④研究資料、1-⑤実践研究、1-⑥事例報告においては、動画の使用も認める。投稿にあたっては、編集委員会に事前に問い合わせること。

2.投稿原稿

A. 原稿は、他誌に未掲載かつ完結したもののみを受け付ける。また同時に他誌に投稿することはできない。

B. 筆頭者は本学会の会員に限るが、共著者についてはこの限りではない。入会手続きは学会事務局まで問い合わせのこと。

C. 原稿には表紙を添付すること。なお表紙には以下の内容を記載すること。原稿の種類:本投稿規定の「Ⅰ.原稿の種類」に準拠して表記する、タイトル:和文と英文で表記する。なお本学会ホームページから投稿原稿の見本がダウンロード出来るので参照のこと。
投稿原稿の見本」はこちらから。

D. 本学会ホームページからダウンロードできる投稿連絡票に所定の事項を記入して原稿と一緒に送付すること。なおファイル名は以下の例を参照のこと。
  例:投稿連絡票_海洋太郎
この投稿連絡票について、1-⑥報告、1-⑦その他(Letter to the Editor)のキーワードは不要とする。1-⑦その他(学会大会抄録)のキーワードについては大会案内号などにて別途定める。
「投稿連絡票」はこちらから。

E. 抄録は、本文とはページを変えて、和文300字以上400字以内および英文200語以上300語以内で各1枚ずつ添付すること。また、英文抄録はネイティブチェックを受けることが望ましい。
1-④研究資料、1-⑤実践研究、1-⑥報告、1-⑦その他(Letter to the Editor、学会大会抄録など)は、和文および英文抄録の添付は任意とする。

F. 章立ての構成、見出し等は、研究専門領域に応じて適切なものを使用するが、原則、以下の例に準拠すること(例:「目的(※もしくは「はじめに」「緒言」)」「方法」「結果」「考察」「結論(※もしくは「結語」「まとめ」)」「引用文献」)。1-⑦その他(Letter to the Editor)は「編集委員長へ」「引用文献」とすること。ここで挙げた論文種別以外の章立てについては、専門研究領域の1-⑦その他(学会大会抄録など)は別途大会案内号などにて定めるが、原則として著者の意向どおりとする。

G. 原稿の長さは、1-①総説、1-②原著、1-④研究資料、1-⑤実践研究、1-⑥報告は、抄録(①・②のみ)、図表(縦 5 cm ×横 7 cm に縮小印刷が可能なもの1点を 400 字相当と換算する)および引用文献などを含めて刷り上がり8ページ(1200字/原稿1ページ×10枚)以内とし、1-③短報と1-⑦その他(Letter to the Editor)については同様に4ページ以内を基本原則とする。しかし、本誌はオンラインジャーナルであることから、事前に編集委員長に問い合わせること。また1-⑦その他(学会大会抄録)については大会案内号などにて別途定める。

H. 査読(1-⑥、1-⑦を除く)は、論文および報告の内容および体裁と必要書類の確認等を編集委員会で審査を行い、必要があれば編集委員会より筆頭者に修正を求める。査読者は、編集委員会が原稿の内容により適任者を本学会内外を問わず3名選定し依頼する。
審査結果は、A: 受理(変更改訂の必要なし)B: 受理(多少修正の必要あり)C: 再投稿要請(大幅修正の必要あり、再査読)D: 掲載不可として、査読者からの指摘やコメントを、筆頭者に「査読結果通知書」として連絡する。修正要請等がある場合は通知書発信日より 2 ヶ月以内に修正した論文を提出すること。期限内に提出されなかった論文は不採択とする。査読は3名のうち2名のA判定で掲載可とする。
1-⑥報告については原則査読を実施せず、編集委員会内での掲載審議により掲載を決定する。最終的な採否は編集委員会の審査によって決定し、その日をもって受理年月日とする。なお掲載は原則として総説、原著、短報、研究資料、実践研究、報告の順番とし、同種論文間では採択順とする。
「掲載不可」の査読結果に異議がある場合、筆頭者はその反論を附して異議申し立てをすることができる。同一投稿に関する異議申し立ては1回とし、その期間は「掲載不可」の通知日より 1ヶ月以内とする。異議申し立てがあった場合、編集委員会は合議のもとで、原則1ヶ月以内に異議申し立ての可否を決し筆頭者に通知する。再審査を行う場合の対象原稿は「掲載不可」確定時のものとする。この原稿に修正等を加えた場合は再審査の対象とはならず、再投稿として扱う。再審査は、新規投稿と同様な方法で行う。ただし、この原稿受付日は最初の原稿の原稿受付日とする。また、原則として最初の原稿の担当査読者を除く候補者の中から新たな査読者を選定する。
※ Letter to the Editorと学会大会抄録については、編集委員会において受理を検討し、不採択となる場合もある。

I. 投稿原稿および図表は、それぞれ別のファイルにしてPDF形式のファイルに変換し、これらを電子メールに添付して学会事務局メールアドレスに送信すること。なお、送信メールの「メール件名」および「ファイル名」はⅠ−1で示した論文種別を参照して必ず下記の例のようにすること。

  例1:メール件名 「原著投稿_海洋太郎」、「報告投稿_海洋次郎」
  例2:ファイル名 「原著投稿本文_海洋太郎」、「原著投稿図表_海洋太郎」

なお、掲載可となった原稿は、著者が学会誌用の定型フォームに割り付けを行い、編集委員会に提出すること。

J. 投稿料は、1-①総説、1-②原著、1-④研究資料、1-⑤実践研究、1-⑥報告(5ページ以上)については1編あたり10,000円とする。1-③短報、1-④研究資料、1-⑤実践研究、1-⑥報告の4ページ以内原稿については1編あたり5,000円とする。1-⑦その他は無料とする。投稿料の支払いについては、学会事務局の郵便振込口座に振り込むこと。なお振込用紙には内訳(例:原著投稿料として)を記入すること。

3.依頼原稿

A. 他誌に未掲載の原稿であることを原則とする。

B. 筆頭者および共著者が、本学会の会員であるか否かは問わない。

C. 抄録は、2-①依頼総説、2-②依頼報告について和文もしくは英文で作成を依頼する場合もある。

D. 章立ては、Ⅱ−2−Fを参考とすること。

E. 原稿の長さは、基本的にⅡ−2−Gに準じる。

F. 原稿の郵送方法、著者校正、最終稿の提出等に関しては、依頼者へ個別に連絡する。

G. 投稿料は発生しない。

Ⅲ.原稿作成要項

1. 原稿はワードプロセッサなどによる機械仕上げのものとし、書式は下記の事項に準拠して作成すること。用紙:A4判、文字数/1頁:1200字(40字×30行)、余白:上下端および左右端を広めにとること、図表位置の指定:右の余白に挿入位置を赤字で指定すること、行数:左の余白にページ毎に表示させること、ページ数:下端(フッター)中央に、表紙および和文、英文の抄録を除いた本文のみのページ数について記載すること。ランニングタイトル:上端(ヘッダー)右端に20文字以内で記載すること。以上、学会ホームページよりダウンロードできる投稿原稿の見本を参照のこと。

2. 日本語原稿は現代かなづかい、常用漢字とし、外国語、引用文献等の外国固有名詞はその言語を用いること。数字はアラビア数字を用いることを原則とし、単位符号はCGS単位(mm、sec、cm、ml、μgなど)を用いること。数式中の数、数値や量、統計法に用いられる記号、動物・植物の学名などはイタリック体を用い、それ以外、イタリック体は用いないこと。和文の句読点は「、」「。」を用いること。

3. 引用については、本文中で文献の一部を直接引用する場合は、引用した語句または文章を、和文の場合は「 」、英文の場合には“ ”でくくること。引用文献は、番号を片括弧にて記載すること(例:単独の場合「篠宮3)によると…」、複数の場合「佐野ら1)Ferrignoら2)」)。複数の文献を同一箇所に引用する場合は、連続の場合ハイフン「-」、連続でない場合はカンマ「,」でつなぐこと(例:「…一連の研究がある2-4)」「…などの報告がある3,5,9)」)。

4. 文献表の作成は、原稿の最後には出現順にまとめたリストを掲載すること。なお引用してない文献を記載してはならない。表記は以下の例を参照し、スペースはすべて半角、「,」「.」「:」ともにすべて半角を用い、そのあとには半角スペースをあけること。欧文の雑誌名は、短縮表記とすること。

例1:雑誌の場合
1) 佐野裕司, 菊地俊紀, 阿保純一 : 加速度脈波を用いた簡便な潜水反射試験法の開発. スポーツ整復療法学研究, 8(3):103-110, 2007.
2) Ferrigno M, Ferretti G, Ellis A, Warkander D, Costa M, Cerretelli P, Lundgren CE : Cardiovascular changes during deep breath-hold dives in a pressure chamber. J Appl Physiol, 83(4):1282-1290, 1997.

例2:書籍およびプロシーディング等の場合
3) 篠宮龍三 : ブルーゾーン. 牧野出版, 東京, pp134-137, 2010.
4) Agostoni E: Limitation to depth of diving. In: Rahn H. et al.(Eds.), Physiology of breath-hold diving and the ama of Japan, National Academy of Sciences – National Research Council, 139–145, 1965.

5. 図表の作成は本文とは別のファイルに、1つごとに1ページを用いて鮮明に作成すること。図表内の文字、タイトルおよび説明については、英文アブストラクトの必要な和文原稿の場合、英文を併記することが望ましい。なお刷り上がり時の横寸法の大きさ(片段横寸法7cm、段抜き横寸法16cm)に留意すること。また受理後に寸法および鮮明さに関する問題が生じた場合、著者に再作成を依頼する場合もある。

6. 注記は、本文・図表で説明するのが適切ではなく、補足的な説明が必要不可欠な場合に用いること。注をつける場合は、本文のその箇所に注 1)注 2)の通し番号をつけ、本文と論文末の引用文献の間に一括して番号順に記載し、注記の見出し語は「注」とすること。

7. 倫理審査、利益相反、謝辞および研究資金については、原稿投稿時は**等で大学名、企業名、氏名をふせること。査読終了後に編集委員会承認の上、正確に記述すること(例:倫理審査「***大学倫理委員会の承認を得て実施された」、利益相反「本研究は****会社より機材の提供を受けた」、謝辞「****氏に助言をいただいたことを感謝します」、研究資金等「本研究(の一部は)、科学研究費補助金(21KXXXX、代表:〇〇〇〇)の助成を受けたものである」。

本誌に掲載された著作物の著作権は、著者と本学会の両者が保持するものとする。著作権に関する詳細は、編集委員会に問い合わせること。

2013年 3月 8日
一部改正 2014年 8月28日
一部改正 2021年 7月 1日


日本海洋人間学会編集委員会

「海洋人間学雑誌」投稿先:toukou☆jsmta.jp

(☆ → @ に置換してください)
必ず「海洋人間学雑誌 編集委員会」宛にお願いいたします